名目所得と実質所得の乖離
年収 500 万円の日本人と年収 5 万ドルのアメリカ人は、為替レートで換算すれば ほぼ同じ所得に見える。しかし実際の生活水準は大きく異なる。 東京とサンフランシスコでは家賃が 2〜3 倍違い、医療費の自己負担額も桁が異なる。 名目所得の比較は、実質的な豊かさを正確に反映しない。
この問題を解決するのが購買力平価 (PPP: Purchasing Power Parity) である。 PPP は各国の物価水準を考慮し、「同じ商品バスケットを購入するのに必要な金額」で 所得を換算する。世界銀行の International Comparison Program (ICP) が 176 カ国で 1,000 品目以上の価格を調査し、PPP 換算係数を算出している。
PPP で見ると世界はどう変わるか
PPP 調整により、途上国の実質所得は名目値より大幅に高く評価される。 たとえばインドの 1 人あたり GDP は名目で約 2,500 ドルだが、 PPP 調整後は約 9,000 ドルとなる。インドの物価が米国の約 3 分の 1 であるため、 同じドル額でも 3 倍の購買力を持つからだ。
逆に、物価の高い国 (スイス、ノルウェー、日本) では PPP 調整後の所得は名目値より低くなる。 日本の 1 人あたり GDP は名目で約 34,000 ドルだが、PPP では約 46,000 ドルとなる。 日本は物価が相対的に低い (特に食品・交通) ため、PPP では有利に評価される。
MyRank が PPP を採用する理由
MyRank の年収ランキングは PPP 調整後の値を使用している。 これは「世界 80 億人の中での実質的な経済力の位置」を示すためである。 名目為替レートは金融市場の需給で日々変動し、実体経済を反映しないことが多い。
たとえば 2022 年の急激な円安により、日本人の名目ドル建て所得は 20% 以上下落した。 しかし日本国内の物価上昇率は 3% 程度であり、実質的な購買力の低下は限定的だった。 PPP を使うことで、為替変動に左右されない安定した比較が可能になる。
PPP の限界と注意点
PPP にも限界がある。第一に、商品バスケットの構成は国によって消費パターンが異なるため、 完全に公平な比較は原理的に不可能である (指数問題)。 第二に、非貿易財 (住宅、医療、教育) の価格差は貿易財より大きく、 PPP の精度に影響する。
第三に、PPP は国内の地域差を無視する。中国の上海と貴州省では物価が 2 倍以上異なるが、 PPP は国全体の平均を使う。都市部に住む人の実質所得は PPP が示すより低く、 農村部に住む人の実質所得は PPP が示すより高い可能性がある。
これらの限界を認識した上で、PPP は現時点で利用可能な最善の国際比較手法である。 完璧ではないが、名目為替レートによる比較よりもはるかに実態に近い。