世代間所得弾力性 - 親の収入が子を縛る度合い

社会的流動性を測る最も標準的な指標は「世代間所得弾力性」(Intergenerational Earnings Elasticity, IGE) である。IGE が 0 なら親の所得と子の所得に相関がなく完全な機会平等、1 なら親の所得が子にそのまま引き継がれる完全な固定社会を意味する。Corak (2013) の推計によると、デンマークの IGE は 0.15、カナダは 0.19、日本は 0.34、米国は 0.47、ペルーは 0.67 である。米国は先進国の中で最も社会的流動性が低い国の一つだ。

IGE は所得の対数値どうしの弾力性であり、0.47 は「親の所得が 10% 高い家庭の子は、成人後の所得が平均して 4.7% ほど高い傾向がある」と読む。金額差をそのまま比例配分する読み方 (100 万円の差がそのまま 47 万円の差になる) は弾力性の定義から外れるため注意したい。この「所得の遺伝」は、遺伝子ではなく教育機会、社会的ネットワーク、居住地域、健康状態などの環境要因を通じて伝わるものとして説明される。生まれた家庭の経済状況が本人の努力とは別に将来の経済的地位へ及ぶ度合いは、上の推計を見ても国によって大きく異なる。

グレートギャツビー曲線 - 不平等と固定化の悪循環

経済学者 Alan Krueger が 2012 年に命名した「グレートギャツビー曲線」は、所得格差 (ジニ係数) と世代間の所得固定性 (IGE) の間に正の相関があることを示す。つまり、現在の格差が大きい社会ほど、次世代での逆転が難しい傾向がある。この関係は「不平等の罠」とも呼ばれ、格差の拡大が自己強化的に固定化を進める構造を示唆している。

北欧諸国はジニ係数も IGE も低いという「高流動性 / 低格差」の象限に位置する。対照的に、米国やイギリスはジニ係数も IGE も高いという「低流動性 / 高格差」の象限にある。日本はその中間に位置する。ジニ係数と IGE はどちらも算出方法 / 対象年 / データ源によって値が動くため、国際比較で並べるときは出典の版をそろえ、公表年を添えて確かめるのが前提になる。

Chetty の Opportunity Atlas - 地理が運命を決める

ハーバード大学の Raj Chetty らによる Opportunity Atlas プロジェクト (2018) は、米国の国勢調査の区画 (census tract) ごとに、そこで育った子どもの将来所得を追跡した画期的な研究である。その結果、親の年収が同じ 2 万 7,000 ドルの子どもでも、同じ郡の中の区画の間で成人後の平均世帯所得のばらつき (標準偏差) は 1 万 420 ドルあった (2025 年 12 月の改訂版)。

米住宅都市開発省の Moving to Opportunity 実験を追跡した Chetty らの研究 (2016 年) では、実験群の住宅バウチャーで貧困率の低い地区へ 13 歳未満で転居した子どもは、20 代半ばの年収が対照群より平均 31% 高かった。居住環境が人的資本の形成を左右する要因の一つであることを示す結果だ。日本でも同様の地域間格差が存在する可能性は高いが、個人レベルの所得追跡データが不足しており、実証研究は限られている。

北欧モデルの成功要因と限界

北欧諸国の高い社会的流動性を支える制度的要因として、(1) 無償の高等教育、(2) 手厚い育児支援と保育の普遍的提供、(3) 累進的な税制と再分配、(4) 労働市場の柔軟性と手厚い失業保険 (フレキシキュリティ) が挙げられる。これらは「機会の平等」を制度的に担保する仕組みであり、結果の平等ではなくスタートラインの平等を目指す設計思想に基づいている。

ただし北欧モデルにも限界がある。移民の社会的統合は課題として挙げられ、出身背景による所得差が世代を越えてどこまで残るかは論点になっている。また、高い税負担は起業インセンティブを抑制する可能性があり、イノベーション創出力では米国に劣るという批判もある。社会的流動性の最大化と経済的ダイナミズムの維持は、必ずしも両立しない政策課題である。

MyRank で自分の「出発点」を客観視する

MyRank で「年収」の結果を見る際は、現在の所得水準だけでなく、その所得に至るまでの「出発点」を意識することが重要だ。親の所得階層から現在の自分の位置までの移動距離が、あなた個人の社会的流動性を示す。世界の IGE データと照らし合わせると、育った国で出発点の影響がどの程度強いかの目安になる。

次のアクションとして、自分の所得を MyRank で世界ランキングに位置づけた上で、親世代の所得水準 (推定で構わない) との差を計算してみよう。上方移動しているなら、あなたは統計的に見て「流動性を実現した側」にいる。さらに重要なのは、次世代への影響だ。教育投資、居住地選択、文化資本の伝達を意識的に行うことは、世代間の正の連鎖につながりうる。社会的流動性は、個人の選択の積み重ねでもある。