インフレーションが実質所得を蝕む仕組み
名目所得が変わらなくても、物価が上昇すれば実質的な購買力は低下する。 年収 500 万円で物価上昇率が 3% の場合、1 年後の実質購買力は約 485 万円に相当する。 5 年間 3% のインフレが続けば、実質購買力は 431 万円まで低下する。 名目上は同じ年収でも、実質的には 14% の「見えない減給」を受けていることになる。
世界銀行の 2024 年データによると、世界の消費者物価上昇率の中央値は 3.0% だった。 アルゼンチン (220%)、トルコ (59%)、エジプト (28%) のような高インフレ国から、 日本 (2.7%)、スイス (1.1%) のような低インフレ国まで、 インフレ率の国際差は大きい。 同じ名目所得の増加でも、インフレ率によって実質的な意味は異なる。
年収ランキングとインフレの関係
所得の国際比較では、PPP (購買力平価) 調整によって 各国の物価水準の違いを一定程度織り込む方法が使われる。 しかし PPP は特定時点のスナップショットであり、 インフレ率の変化速度は反映しない。
急激なインフレが進行中の国では、PPP 調整後の値でも 実態との乖離が生じうる。トルコの 2022〜2023 年のように 年率 50% を超えるインフレ下では、データ収集時点と現在の間に 実質所得が大幅に変化している可能性がある。 ランキングの数字は「ある時点の推定」であり、 リアルタイムの経済状況を反映するものではない。
インフレの勝者と敗者
インフレは全員に等しく影響するわけではない。 固定金利の借入がある人 (住宅ローン保有者) はインフレの恩恵を受ける。 借金の実質価値が目減りするためだ。逆に、現金や預金を多く持つ人は 資産の実質価値が低下する。年金生活者のように固定収入に依存する人は、 インフレの影響を受けやすい。
資産を株式や不動産で保有する人は、これらの資産価格が インフレに連動して上昇する傾向があるため、相対的に保護される。 結果として、インフレは資産を持つ人と持たない人の格差を広げる方向に働く。 所得ランキングの位置が同じでも、資産構成によって インフレの影響は大きく異なる。
実質賃金の推移 - 日本の特殊性
日本は 1990 年代後半から 2020 年代初頭まで、 世界でも稀なデフレ (物価下落) を経験した。 この間、名目賃金はほぼ横ばいだったが、物価も横ばいだったため 実質賃金の低下は限定的だった。 しかし 2022 年以降のインフレ再燃により、名目賃金の上昇が物価上昇に追いつかなかった。 OECD の平均年間賃金 (物価を調整した値) では、実質賃金は 2022 年と 2023 年に低下した。
OECD 諸国の中で、日本の実質賃金は 1997 年をピークに 25 年以上にわたって停滞している。これは先進国の中でも珍しい状況であり、 「失われた 30 年」の本質は GDP 成長率の低さよりも、 実質賃金の停滞にあると言える。 年収ランキングで日本の位置が相対的に低下しているのは、 この実質賃金停滞の反映と考えられる。
インフレを考慮したランキングの読み方
ランキングの数字を解釈する際、以下の点を意識すべきである。 第一に、名目値と実質値を区別する。「年収が上がった」のは インフレ率を上回る上昇なのか、名目上の増加に過ぎないのかを確認する。
第二に、ランキングの基準年を確認する。PPP 換算係数は定期的に更新されるが、 更新間隔の間にインフレ率が大きく変動した国のデータは不正確になりうる。 第三に、自分の実質購買力の変化を追跡する。 名目年収が 3% 上がっても物価が 4% 上がっていれば、 実質的には後退している。ランキングの位置が変わらなくても、 生活実感が悪化することはありうる。